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波乱要因としては半導体株・金利動向に注目。市場ムードの強気傾斜に際しては72,000円トライが視野に入る一方、需給悪化に際しては4～6月の上昇幅のフィボナッチ押しとなる64,000円台序盤までの下振れを最悪シナリオとしてケア。

（１）半導体株セクター ： 米フィラデルフィア半導体株指数は先週火曜（7/7）での底入れ気配が浮上しているものの、現状では10日線の上値抵抗感がトレンド陽転を否定。先週の韓国サムソン電子の好決算が売り材料視された経緯を踏まえれば、同じく好内容が予想されるＡＳＭＬ（7/15）、ＴＳＭＣ（7/16）の決算に関しても強弱双方の反応に備えたいところ。日経平均以上に半導体セクターの寄与度の大きい韓国ＫＯＳＰＩも継続注視。

（２）日米金利動向 ： 米物価指標（CPI、PPI）、高市政権の「骨太の方針」に絡めた金利動向も要チェック。直近は金利上昇の株価への悪影響は限られているものの、米長期金利の4.6％台後半までの上昇、国内長期金利の2.9％超えに際しては株式市場での利確ラッシュに要警戒。

その他、昨日イラン最高指導者モジタバ師による米イスラエルへの復讐宣言をはじめ、依然として不透明感が漂う中東情勢に関しては原油市況を巻き込んだ単発的な乱高下要因としてケア。

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